1800年代初頭、イギリスはインドに進出しました。イギリスの支配は徐々に強まり、イギリスに対する大きな反乱が1857年に起きました。インド大反乱です。シパーヒーの乱、あるいはセポイの乱ともいいます。

ロシアは、1792年に日本に貿易の通商を求めるため日本に人を送り、根室にロシア人の軍人のラクスマンが来ました。しかし、そもそも外交交渉は日本では長崎で行なうことになっているので、根室での通商の要求は、日本に断られました。日本側は、次の交渉では長崎で交渉するようにロシアに伝えます。

幕府が蝦夷地を測量させ、大日本沿海輿地全図（日本全国の地図）を作成しました。

幕府は、北方の海岸の警備に力を入れ、千島や樺太の探検を命じます。間宮海峡(タタール海峡)を発見しました。

1808年にはイギリスの軍艦のフェートン号が対立しているオランダ船をとらえるために長崎に侵入し、オランダ商館員を人質にする事件があった。イギリス側は、薪水（「たきぎ」と「水」のこと）と食料を要求し、これを得たのち、日本から退去したという事件。

1854年に、ペリーが再び日本に来ました。1854年の交渉では、もはや幕府はアメリカの開国要求を断りきれず、ついに日本は開国をします。日本とアメリカとの間で条約がむすばれ、日米和親条約が結ばれました。

アメリカの総領事のハリスは、幕府に対して、日本とアメリカとの貿易を求めました。ハリスの説得は、イギリスなどの戦争をためらわない国から、不利な開国の要求をおしつけら戦争をしかけられる前に、アメリカと開国の条約を結んだほうが安全である、という説得でした。

この条約によって、函館・横浜・長崎・新潟・神戸の５港が貿易港として開かれました。日米修好通商条約の内容は、日本にとって不利な内容で、アメリカ人の治外法権（日本国内で外国人が犯罪をおかしても、日本の法律では処罰できない領事裁判権ともいいます。）日本に関税自主権（日本への輸入品に、税をかける権利が、日本に認めない）というものでした

イギリス・オランダ・ロシア・フランスとも同様の貿易の条約を、幕府は結びました。

幕府の伊井直弼によるこれらの条約締結は、日本を欧米の侵略から守ろうとする考えのものでしたが、当時の庶民の多くは、まだ、欧米の強大な軍事力を知らず、幕府の態度は臆病者だと思われていました。井伊直助は幕府の許可を取らなかったこともあり、反対派も多くいました。開国に反対の主張をしていた諸藩の武士たちを、幕府は弾圧していき捕らえて処刑などの処罰をしていきます。

1860年、伊井直弼は江戸城の桜田門の近くを通っていたときに、「安政の大獄」による弾圧に反対をしていた浪士によって暗殺されてしまいます。

庶民だけでなく下級武士にも、開国に不満を持つ者が増えていきます。そのため、世間では外国を打ち払おうとする考えが出てき始めます。このような、外国を打払いしようという考えを攘夷といい、攘夷の主張を攘夷論といいます。攘夷論にくわわり、世間では国学などの影響もあって、朝廷や天皇を盛り上げて、敬おうという、尊王論が出てきます。尊王論と攘夷論が加わり、尊王攘夷論という、組み合わせた考えが出てきました。

薩摩と長州は、過去の歴史的な関係から、両者は対立をしていましたが、1866年に、土佐藩の浪人坂本龍馬が両藩の仲立ちをして同盟を結ばせ、薩摩藩と長州藩との同盟である薩長同盟が結ばれました。

アヘン戦争後で薩長同盟前の1862年に藩の仕事として上海に滞在していたころ、中国人がヨーロッパ人の召使い・奴隷のような扱いを受けている様子を目撃し、危機感をもち、長州の改革の必要性を痛感した。

「世直し」をとなえた農民一揆が、全国各地で起きていた。また、大坂や江戸で、打ちこわしが起きた。また、1867年には「ええじゃないか」と民衆が熱狂する騒ぎが起きた。

徳川幕府が朝廷に政権を返したことをいいます。

倒幕派は、幕府の再興をきらい、政治を古来の天皇中心の政治に戻そうとする方針を打ち出しました

慶喜は、新政府から領地の一部を国に返すように命ぜられ、また、政治への参加が認められなかった。旧幕府はこれに反発し、京都の鳥羽・伏見で戦い1868年に起こし、旧幕府軍と新政府軍との戦いになった。

鳥羽伏見の戦いで幕府軍を破ったのち、西郷隆盛率いる新政府軍は江戸へと進み、1868年に江戸城を戦わずにして開城させました。江戸城の開城の交渉では、倒幕派の西郷隆盛が、幕府の勝海舟とが話し合いました。

会津藩は、江戸城の開城を不服とし、新政府軍とは対立しました。また、東北の諸藩も、会津を支援しました。江戸をおさえた新政府軍は北上し、会津藩の城を次々と落としていき平定していきました。江戸の北上から五稜郭までの一連の戦争を戊辰戦争といいます。

幕末から明治時代はじめごろに行われる一連の改革のこと。

庶民に向けて示されたもので、内容はキリスト教を禁止したり、一揆を禁止したりと、江戸時代と変わらない内容でした。キリスト教の禁止については、外国からの反発により、1873年には解禁になりました。

新政府は1869年に、大名のおさめていた藩の領地を国に変えさせました。これを版籍奉還といいます。

1871年には、明治政府は、藩をやめさせて、かわりに県・府をおき、府知事や県令には政府の任命した人間を就かせる廃藩置県を行いました。

江戸時代の身分制度はなくなり、農民や町民は平民になりました。平民は、江戸時代とは違い、職業や住む場所が変われるようになりました。また、平民も苗字を持てるようになりました。武士は士族に変わり、公家と大名は華族となりました。また、えた・ひにんなどの差別をされていた人たちも平民としてあつかう、解放令が出されました。

1871年に、不平等条約の改正の交渉のため、岩倉具視を大使とした使節団が欧米に送られました。使節団には木戸孝允・大久保利通・伊藤博文などの政府の首脳たちも、使節団として同行しました。 しかし、条約改正はできませんでした。日本の法律が不十分なことや、日本の国力が弱いことなどを口実に、日本からの条約改正の要求には応じなかったとされています。

満２０才以上の男子に、３年の間、兵士になる兵役の義務を課しました。この徴兵制は、江戸時代の武士だけに軍事が独占されていた時代とちがい、農村などの平民にも兵役の義務が課され、士族・平民の区別なく徴兵をされました。

江戸時代の税は米など農産物であり、農作物の不作・凶作などによって税の収入が減ることがありました。これは政府にとっては不安定な制度であったため、税の制度を改め、地主に現金で税を納めさせることにしました。

1872年（明治5年）に、義務教育をすべての児童に受けさせる目的で設けられた決まりで、6才以上の男女に義務教育を受けさせるというものでした。

工業の近代化を目的に、政府みずから経営する官営の工場を建てました。機械は外国から買い、工場労働者を育成する技師は、外国から招きました。群馬県の富岡製糸場が、官営の工場として有名です。富岡製糸場では、フランスから技師を招き、働き手には、女子が全国から集められました。

国を発展させるには、国民の一人ひとりが自分の頭で物事の善悪などを考えられるようになる必要があることを説き、また、物事をきちんと考えられるようになるためには、きちんとした内容の本などを読み、学問をするのが良いことを述べたものです。加えて、現実の社会は、理想とはちがって不平等であることも説明しています。

ルソーの『社会契約論』などの著作を翻訳し、日本に紹介しました。「東洋のルソー」とも呼ばれた他、部落差別の解放運動なども行いました。

1869年に、政府は蝦夷地を「北海道」と改めました。 また、開拓使という役所を置き、官営工場の運営や鉱山の開発などを行った他、また北海道の開拓のため、日本各地から移住者をつのって、北海道に移住させました。

北海道での農地の開墾・開拓のついでに防備の仕事をし、士族を北海道に移住させました。

「少年よ、大志を抱け」で有名であり、札幌農学校の初代教頭でした。クラークの指導の下、北海道の農業にアメリカ式の農業を取り入れました。

1871年に、清と日本国との間で、「日清修好条規」が結ばれ、国交が開かれました。琉球は、江戸時代には薩摩藩に事実上は支配されていましたが、形式的には、琉球は清にも朝貢する外交を行っていました。

琉球や台湾の所属の問題で、日本政府は清とたびたび対立していました。台湾に流れ着いた琉球の人々が、台湾で先住民に殺害される事件が置き、これを口実に日本政府は1874年に台湾出兵を行い、清から賠償金を取りました。

廃藩置県のあと、1872年に政府は琉球藩を置きました。しかし、廃藩置県の方針に従い、1879年に琉球の藩を廃止し、沖縄県を設置したため、この一連の流れを「琉球処分」と呼びます。

1874年に政府に対して、選挙で選ばれた政治家による政治をおこなう民選議院をすぐに設立するように求めた「民選議院設立の建白書」を提出しました。このように、国民が政治に参加できる社会をもとめる運動を「自由民権運動」といいます。

1881年に政府が北海道開拓使の施設を商社に対し、安く払い下げようとして問題になりました。民間からの政府への批判が高まり、政府への国会開設の要求がさらに高まりました。政府は払い下げを中止し、さらに10年後の1890年に国会開設を約束しました。

国会の決まり事をきめた法律すら、まだ出来てないので、まだ民撰議院をひらくことができませんでした。そこで、国会の開設の時期や憲法の方針をめぐって、政府では意見がわかれました。岩倉具視は、ドイツにならった憲法を時間をかけて作ろうとした一方で、大隈重信は、イギリスにならった憲法をつくるべきと主張し、ただちに国会を開こうとして、政府から退きました。その後、大隈重信は立憲改進党を結成しました。

明治政府は、伊藤博文らをヨーロッパの憲法を調べさせるためヨーロッパに送りました。この時、憲法学の他、軍事学や教育学などさまざまな学問を学びました。そして、伊藤は帰国後、ドイツの憲法やアメリカ憲法など、欧米のさまざまな国の憲法を手本にして「大日本帝国憲法」を作りました。

憲法発布の翌年1890年に、国会での議員を選ぶための総選挙が行われました。続いて国会である第一回帝国議会が同1890年に開かれました。議会には「衆議院」と「貴族院」の２つの議院からなる「二院制」がとられました。この1890年の選挙で選ばれたのは 衆議院の議員のみでした。一方の貴族院では議員は、皇族や華族などの有力者から天皇が議員を任命しました。衆議院の立候補者に投票できる権利である選挙権は「国税を年間15円以上納めること」が必要で、かつ、「満25才以上の男子」に選挙権が限られていました。そのため、実際に選挙権を持てたのは全人口の約1.1%ほど（約45万人）でした。

1890年には教育勅語が出されました。「忠君愛国」の道徳が示され、また、親孝行などを中心とする道徳も示されました。

憲法の公布に続いて、刑法・民法・商法などの法律も公布されました。民法での家の制度は、父親や長男などの家長・戸主の権限が強く、実質的には江戸時代での家の制度とあまり変わりませんでした。一夫一妻制が制度化されたことにより、女性の地位は安定したものの、あいかわらず女性の地位は低い状態でした。同じころ、地方制度も整備され、市制・町村制などが定められました。知事や市長を任命するのは、政府とされました。

1894年に始まった日清戦争で、両国が手にいれようとしたのは朝鮮半島の支配権でした。そのため、戦場になった場所も朝鮮半島およびその周辺の地域・海域でした。戦争は、日本の勝利で翌年1895年に終わりました。

日清戦争の講和条約として、首相の伊藤博文や外務大臣の陸奥宗光を代表者として、下関条約が日本と清とで結ばれました。内容は、「清は、朝鮮の独立を認めること」「遼東半島を日本にゆずること」「台湾を日本にゆずること」「清は、賠償金の2億両（2億テール）を払うこと（日本円に換算して３億円ほど。なお当時の日本の財政収入の約3倍の金額）」となりました。日本は、清からの多額の賠償金をもとに、産業開発の投資や軍備の増強を行い、「八幡製鉄所」は、このときに建設されました。

ロシアは、日本の勢力が中国にのびることで、ロシアに日本の勢力が近づくことをおそれました。ロシアは、ドイツとフランスと組んで、日本に遼東半島を清に返させる要求を出すように、日本に要求を出します。日本は、三国干渉の要求に従い、しかたなく清国に遼東半島を返します。

日清戦争の敗戦により、清国では民衆との間に、ヨーロッパに対する反発感情が高まっていきます。1899年に、義和団という宗教団体が欧米の勢力を退けようとする暴動を起こします。清の政府は、この乱を支援し、欧米に対して宣戦布告をしました。

1899年の義和団の事件のあとも、ロシアは兵力をひかず、ロシア軍は満州にい続けました。そして、朝鮮半島や清に勢力を広げようとする南下政策を目指しました。一方、中国大陸に利権を持つイギリスにとっては、ロシアの南下政策が不都合でした。そこで、イギリスはロシアの南下政策に対抗するため、日本とイギリスとの間で「日英同盟」を1902年に結びます。

日本・イギリス・アメリカの３カ国がロシアに抗議して、ロシアは兵を引くことを約束しましたが、実際はロシアは兵を引かず、占領軍の増強をしました。日本の政府は、ロシアの勢力の拡大を恐れ、戦争を警戒した一方で、ロシアの政府も、小国にすぎない日本を恐れる必要はないので、日本との戦争も構わないという強硬な姿勢を強めていきました。日本はロシアとの戦争を防ぐため、外交で解決しようとして、ロシアが満州を支配することを認めるかわりに、日本が朝鮮を支配することを認めるという案をロシアに提出しました。しかし、ロシアがこの案を拒否し、交渉は決裂し、1904年についに日本はロシアとの戦争の開戦に踏み切りました。

日本海海戦では、海軍中将の東郷平八郎ひきいる連合艦隊が、ロシアのバルチック艦隊を全滅させました。勝敗の結果だけを見ると日本の大勝のようですが、日本は大きく戦力を消耗し、軍事費を使いきっていました。一方のロシアでも政府に反対する革命の動きが起き、ロシア政府は戦争を続けることが難しくなっていました。そこで日本は状況が日本に有利なうちに講和をしようと考え、アメリカにロシアとの講和の仲立ちを頼み、講和条約である「ポーツマス条約」を結ぶことで戦争は終わりました。

ポーツマス条約では「日本は、南満州の長春以南の鉄道の利権を得る」「日本は、ロシアから、旅順および大連をふくむ遼東半島の南端部の租借権を、日本へ譲らせた」などの優越権を得ました。これにより、満州には、満州経営のため政府により半官半民の企業の「南満州鉄道株式会社」が設立されました。また、満鉄の鉄道の警備などのため満州に日本軍が置かれ、のちの「関東軍」となりました。

歌人の与謝野晶子は、戦場にいる弟を思いやる詩を書き、「君 死にたまふことなかれ」という詩を書きました。また、これより前にはキリスト教徒の内村鑑三や社会主義者の幸徳秋水らによって、日露戦争の開戦を支持する多くの国民に対し、開戦に反対する意見「非戦論」が唱えられました。